ヤマダホールディングス(9831)

銘柄研究

【概要】

国内最大の家電量販店。住宅事業のヤマダホームズ(旧エス・バイ・エル)や家具販売の大塚家具(8186)を傘下に持つ。子会社を通じて銀行代理業の許可を取得。銀行サービスにも進出している。

【注目点と業績】

同社は家電だけでなく、戸建て住宅、家具・インテリアからリフォームまで住環境を総合的に取り扱う「暮らしまるごと」のコンセプトを掲げたことで、新たな成長ステージに入ったと考えられる。売り場面積の半分を非家電が占める大型新業態店の展開がこれから本格化する。住環境全体を扱う利便性の認知度が高まれば、中期的な収益拡大が期待できる。主柱の家電量販店については、7月1日付けでヤマダデンキがベスト電器など7社を吸収合併した。運営の一本化による効率化が進む見通しだ。22年3月期は給付金特需の前期には及ばないものの、巣ごもり需要が継続し、連結営業利益は前年同期比2.3%減の900億円と高水準を見込んでいる。

【調整局面】

株価は3月高値626円を付けてから調整局面入りだが、予想PER約8倍の500円前後は売られ過ぎ感がある。従来型の家電量販店は、ネット販売に押されるとの懸念からもともとディスカウント状態にあったが、同社は「暮らしまるごと」の新たなコンセプトに加え、ネット販売でも巻き返す姿勢を示している。押し目買いの好機となりそうだ。

※本記事は今後必要に応じてアップデートします。

(コータロー)

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